東レが11月10日に発表した平成30年3月期第2四半期連結決算によると、同期の業績は売上高1兆482億1800万円(前年同期比9.5％増)、営業利益780億6000万円(2.3％増)、経常利益767億5900万円(0.9％増)、当期利益475億2400万円(11％減)の最終減益となった。主要5部門中、同期の機能化成品事業は売上高3907億円(12.8％増)、営業利益357億円(20.6％増)と増収増益を確保した。フィルム事業で、リチウムイオン二次電池向けのバッテリーセパレータフィルムが出荷を拡大したことなど貢献した。炭素繊維複合材料事業は、売上高848億円(5.3％増)、営業利益105億円(34.8％減)と大幅な減益を記録した。風力発電機用ブレード向けなど環境・エネルギー関連向けを中心に需要が回復傾向にあったものの、原料価格の上昇や市場競争の激化などが響いた。環境・エンジニアリング事業は売上高1152億円(19.5％増)、営業利益68億円(29.9％増)とこちらも増収増益を確保。 国内のエンジニアリング子会社で、リチウムイオン二次電池関連向けなど産業機器が好調だったことなどが要因という。通期は全社で売上高2兆2200億円(9.6％増)、営業利益1650億円(12.3％増)、経常利益1620億円(12.7％増)、当期利益1000億円(0.6％増)と増収増益を見込んでいる。