東京電力フュエル&パワー（東電FP）と三菱日立パワーシステムズ（MHPS）は7月13日、石炭火力発電所で発生するトラブルの予兆検知モデルを構築し、有効性を確認したと発表した。過去の設備トラブル事例から同モデルを検証し、その一例として、同モデルを適用してボイラー配管から蒸気が漏出するチューブリークの予兆を1か月前に検知できた。これにより、緊急停止の回避やトラブルによる計画外停止期間の短縮など、発電設備の効率運用に寄与する効果が認められた。

 

　このモデルの構築は、東電FPの常陸那珂火力発電所（茨城県東海村）などで進められ、今後フィリピンのパグビラオ発電所（出力37.5万kW×2基、燃料・石炭）で、より高精度な運用を実現する。また、国内外の発電所の設備データと同モデルをIoTプラットフォームで活用することを想定し、サービス化する開発を進める。両社は東南アジアの石炭火力発電所向けに今年度内にもサービスの提供を開始する予定という。パグビラオ発電所は、丸紅とJERAが設立した発電事業会社が運営している。