富士経済（東京都中央区）は4月5日、報告書「2013年版　住設建材マーケティング便覧」を刊行した。昨年12月〜今年2月の期間に、スマートハウス関連市場とシニア向けなど国内の住宅設備・建材市場などを調査したもの。報告書では、平成25年の創エネ・節電関連のスマートハウス関連市場は6260億円の市場規模に成長すると予測している。

　この調査は、住宅設備・建材など60品目を対象に実施した。今回は注目分野としてスマートハウス関連6品目（HEMS、スマートメーター、家庭用蓄電池、EV充電器、スマート電源タップ／コンセント、スマート家電）を調査対象に追加。報告書によると、昨年のスマートハウス関連分野の市場規模は5810億円と、前年比7.6％増の伸びを見た。平成28年には5712億円とやや踊り場に差し掛かるが、それでも平成23年比で5.8％の伸びだという。

　平成24年は、スマート電源タップ・コンセントと家庭用蓄電池の伸びが顕著だった。特に家庭用蓄電池は、この年にリチウムイオン蓄電池採用住宅の販売が本格化した。スマートメーターも国策に沿って5年後には全新設住宅の6〜8割に設置されるなど増加傾向が続くと見られる。この分野の設備は、創エネ機器との連携も不可欠で、太陽光発電システム、家庭用蓄電池・燃料電池を搭載したスマートハウスには、HEMS（Home Energy Management System）が必須の設備となっている。