インドネシアで進められているロンタール拡張石炭火力発電所プロジェクト(ジャワ島バンテン州)で、主要機器を国内企業が受注している。まず東芝が、蒸気タービンと発電機(出力315MW)を受注した。同社は2018年1月から機器の納入を始め、2019年の営業運転を目指す。同社は大型の蒸気タービンで培ってきた技術を中小型に応用して顧客のニーズに応え、受注を勝ち取った。

 

　同時にIHIも同案件向けに石炭火力発電ボイラー（同）の供給を受注した。同案件は、ロンタール石炭火力発電所の1～3号機に4号機を隣接し、総発電容量を現在の945MWから1260MWに増強するもの。今回の商談では、日本側のコンソーシアムリーダーを住友商事が務めており、両社は住友商事から機器類を受注した。