積水化学工業住宅カンパニーの住環境研究所（東京都千代田区）は、2011年1月～12月の期間にセキスイハイムに入居した顧客を対象に、太陽光発電システム採用者の意識調査を行いその結果を集計した。東日本大震災や電気料金値上げで、太陽光発電設備の検討時・利用時の意識がどう変化したかを調査したもの。

 

　調査は1月16日～2月1日の期間にウェブで行い、1097件の有効回答を得た。この結果、「太陽光発電は検討初期から採用を決めていた」の回答が46％(2010年度は45％)､｢できれば採用したいと思っていた｣が45％(同42％)で､検討初期から導入を考えていた居住者が91％となった。全国の2008年以降の住宅建築者が回答した「太陽光発電を採用した」「採用したかったが諦めた」を含めると約7割が採用を検討したことになり、太陽光発電は今や戸建て住宅購入の検討時には必要な設備になってきている。

 

　また、太陽光発電を採用してよかった点は「光熱費削減」が77％で第一位。しかし2年前に比べると5ポイント数値が低下した。「節電・省エネ意識が高まった」は前回調査の51％から3ポイント、「節電や深夜電力利用で生活にメリハリがついた」は29％から3ポイント、「発電量や天気のチェックが楽しみになった」が23％から4ポイントそれぞれ上昇し、発電量チェックや省エネを楽しむ人が増えているという。倉片恒治・住環境研究所所長は今回の結果を受け、「太陽光発電採用者の節電・省エネ意識の高まり、発電量チェックが楽しみな層の増加、エネルギー利用の可視化の進展を考えると、“スマートエネルギーライフ”時代の足音は急速に高まると私は見る」とコメントした。