双日は6月19日、東芝インフラシステムズ(川崎市)、ブラジルのカンパニア・ブラジレイラ・メタルジア・イ・ミネラソン（本社・サンパウロ市)と、リチウムイオン電池用負極材の共同開発契約を締結した。開発する負極材は、ニオブチタン系酸化物を用いるもので、電気自動車（EV）用などに適しているという。カンパニアと双日が提供する五酸化ニオブを用いて、東芝インフラシステムズが電極の製作と性能評価を行う。3社は仕様の確立を進めると同時に材料の供給網を構築し、2020年度に次世代電池の量産化にこぎつけたい考え。東芝インフラシステムズは昨年、ニオブチタン系酸化物を負極材に用いた高容量次世代リチウムイオン電池を試作した。ニオブチタン系酸化物の負極は、電池用として一般的に使用される黒鉛に比べると2倍の素子エネルギー密度があるとされる。一方、双日はカンパニアの株主の1社で、カンパニアの日本市場向け総代理店も務めている。