ソーラーフロンティアは7月24日、戸建て住宅の購入を検討している世帯に実施した、家庭のエネルギーに関する意識調査の概要を公表した。調査結果によると、太陽光発電設備を設置するメリットは「売電できる」（55.1％）を上回って「電力の自家消費ができる」（68.1％）が1位となった。

 

　今回の調査は、新築一戸建ての住宅購入を検討している既婚の男女1000人を対象に行った。調査の結果、住宅購入後、節電対策を導入する意向がある人は92.2％で、具体的な節電対策は▽「こまめに電気を消す」（68.2％）、▽(電力小売り自由化を踏まえ)「電力会社の比較・検討」（30.1％）、▽「家電の電源コードを抜く」（28.9％）、などが多かった。ハード的な面では「太陽光発電設備の導入」（21.7％）が最多で、導入を検討する理由としては「月々の電気代が安くなる」（82.7％）が最多だった。これに関連し、国が推進するネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）を知っている人で、その内容を理解している人は80.1％、導入を検討している人は85.7％と高率だった。検討理由は、「長期的な観点での経済性」を重視している人が64.5％に上った。