トヨタメディアサービス（名古屋市）、豊田自動織機（刈谷市）、日本ユニシスの3社は7月15日、愛知県で環境省の委託事業「平成27年度CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」の実証事業を始めたと発表した。同事業では、発進された情報が充電器ユーザーや設置主の充電行動にどう影響するかなどを確認する。

 

　この情報発信機能は、トヨタメディアサービスが開発した充電器情報、EV／PHVの利用促進情報などを集約・発信する総合情報基盤「EV／PHV利用促進プラットフォーム」を利用する。また何か所かの施設に普通充電器を複数台設置し、充電制御の効果を確認する。並行して3社が選定した急速充電器の「待ち予測データ」を公開し、利用者の充電行動にどう影響するかも確認する。これらの情報を発信し、充電器の効率的な利用を促進しながらCO2排出量の削減効果を確認する。実験では、豊田自動織機の「複数台充電器の電力制御システム」、日本ユニシスの「充電待ち発生予測アルゴリズム」を連動させたスマートフォンアプリ「全国EV・PHV充電まっぷ」で利用者に各種情報を発信する。